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外資系企業の行動規範

3年前に、独立行政法人労働政策研究.研修機構が発行する「日本労働研究雑誌2007年8月号(No.565)に私の小論「外資系企業の行動規範および流動的労働市場における人事戦略」が掲載されたことがある。現在、同誌はpdfファイルとして公開されており、下記に添付するので、是非読んでいただきたい。

 私は2003年に日本イーライリリー株式会社に早期定年退職した。1998年から退職までの最後の6年間はアメリカ人とイギリス人の二人の上司にそれぞれ3年、仕えた。二人とも素晴らしいリーダーであり、この6年間は私の35年間のキャリアにおいて最も素晴らしい期間といえるものだった。組織階層に関係なく自由に発言できる文化、チームワークの精神が実現されていたと今も思っている。

 ところが、退職して7年目になるが、かっての同僚から「会社の文化は変わってしまった」「殺伐とした雰囲気が---」という声がここ数年聞こえるようになり、親しかった複数の管理職も転職していった。外資系の場合、3年とかのかなり短い期間で経営層が変わるのが通例である。トップが替わればこのようにいとも簡単に職場の文化は変わるものとすれば、寂しい限りである。管理職、社員の行動規範が真に文化として根付いていなかったのであろう。しかし、逆にリーダーが自らのイニシアティブで努力することによって、組織が素晴らしい組織に生まれ変わることができるのも事実である。不況の今こそ、真のリーダーシップが期待されている。


2010年4月

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