Column

ムードに流されず、ワークライフバランスを根づかせる努力が必要

ワシントンポスト紙が3月23日に、「不況下においてワークライフバランス方針が危機にある」と報じました。また米国のビジネス界では、「女性たちがフレキシブル勤務を要求することに不安を感じている、あるいはフレキシブル勤務を撤回するようにとのプレッシャーを感じている、またある場合はフレキシブル勤務を止めるように強制力をかけられた」との連絡を受けていると、働く女性を支援するグループが伝えています。ニューヨークの法律事務所、Outten and Goldenのパートナーであるゲーリー・フェランさんは「ビジネス界の潮流はフレキシブル勤務を推進する方向に流れていた。しかしいまや、流れが逆方向に向かいつつある」と語ています。
 一方で、WorldatWorkでワークライフバランスのリーダー的役割を果たしているKathleen M. Lingleさんは彼女のブログで、「確かに、好ましくないニュースが広がりつつある。しかし、長い間ワークライフバランスのテーマに取り組んできた人間として、私は、ワシントンポスト紙が現在の状況で、もっとも世間受けするこのような内容を記事にすることに異議申し立てをしたいし、ワークライフバランスへの支持が死に絶えようとしているとする前提は全く事実でない」と主張しています。
 日本ではワークライフバランスへの取り組みは欧米に比べ非常に遅れています。ビジネス戦略にとっても、社員そしてその家族の豊かな生活実現においても、欠かせないものであり、困難な時期においても、ムードに流されず、しっかりと根づかせる努力が必要だと思います。

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2009年4月

PMI 野尻賢司が主宰するパフォーマンス・マネジメント研究所Column>ムードに流されず、ワークライフバランスを根づかせる努力が必要