Column

1929年の大恐慌以来の不況という厳しい年の幕開けです。

混沌とした世の中で、何を目指して進むのか、ぶれることのない指標を自分なりに創り出す必要を感じます。今年も、引き続きワークライフバランス、職場風土、報酬、コミュニケーションなどを中心に欧米の事例、動向を紹介してゆくつもりです。

PMINews #33では米国で雇用保障、長期雇用についてどのような議論があるかを紹介しました。ともすれば私たちは「米国は解雇が当たり前の国」といった単純な見方をしがちですが、コンサルタントやオピニオンリーダーの中にも「長期的な雇用保障の約束があってはじめて社員の会社への貢献する意欲が生まれること」を主張している人々がいます。1970年代の半ばまでは米国には雇用を保障するという強い倫理観があり、そのために多くの米国企業は最善を尽くしていました。またこの大不況のなかで雇用を何としても維持しようと努力している企業が米国で増えつつあるという報道もあります。日本も欧米諸国も大不況に直面し、雇用という共通の大テーマに取り組んでいます。他国、他者から学び、議論する姿勢が必要だと感じます。

続きはPMI Newsを読んでください。

2009年1月

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